今こそ「腕（キャリア）」を磨くとき
実学120年の嘉悦のMBAには実践力がある
博士前期課程は「研究プログラム」と「実践プログラム」の2つのプログラムより成り立っており、いずれかを選択できます。
「実践プログラム」は修了必要単位が8単位多いのですが、論文作成の負担が少ないため、社会人の方の「働きながらでも無理なく学びと両立したい」、「業務上の課題を掘り下げて研究したい」といった双方のニーズに応えることができます。
なお、税理士試験の一部科目免除を目指す方は「研究プログラム」を選択していただく必要があります。
社会で広く活躍できる人材育成のカリキュラムとして、3領域の専門的な科目群を設置しつつ、これらの科目を横断的に修得できる体系となっており、様々な知識を結びつけて実践に生かすことができます。
講義による理論知を身につけながら、同時に実践知を修得すべく、実際の企業経営者らによる現場の生きた課題（ライブケース）を題材としたケースメソッドも取り入れることで、現実の問題発見力と問題解決力を養う本学独自の重要な必修科目です（博士前期課程）。博士後期課程では、この特殊講義に加え、科目担当教員の指導のもとで、より深い考察を行う「特殊講義特論」が必須科目となっています。
社会人や留学生、学内進学者などの多種多様な学生が集まり、様々な背景をもとに議論することにより、現代の社会に求められるダイバーシティの考えを広げることを目指します。また、女性教員をはじめとして、ファカルティーも多様性を有しています。
マネジメント領域を中心に、多くの実務家教員が所属しており、より多くの実践的な講義（ケースメソッド）と企業経営に関する研究指導で構成されるビジネススクール型の教育を提供しています。本学修了後は、経営管理修士（MBA: Master of Business Administration）を修得することができます。
社会人が自分のライフスタイルに合わせて受講できるよう、多くの科目がオンラインあるいは対面とオンラインのハイブリッド形式で行われます。さらに、土曜日授業や夏期・冬期の集中授業の設置で無理なく修了できるようになっています。
社会人が学びやすいように、他の私立大学院と比べても廉価な100万円を切る学費を大学院設立時より貫いております。また、本学の大学院博士前期課程は「一般教育訓練給付制度厚生労働大臣指定講座」となっていることから、一定の条件を満たす場合に、公的給付金を受けることができます。
博士前期課程の定員は10名、博士後期課程の定員は3名であり、他の経営・商学系大学院と比べても少ない定員により、講義はもちろんのこと、研究指導においても教員と十分な議論をすることができ、納得のいく研究指導を受けることができます。
本学大学院の会計教育については学園開学以来の一貫した強みを有していますが、さらに実践的な研究指導を受けることができるように、特に税務領域について、国税庁からの出向教員による指導を直接受けることができます。
社会人学生が学びやすい研究環境を整えることを目的として、平日昼間のほか、平日夜間、土曜日昼夜間にも授業を開講しています。
| 区分 | 昼間 | 夜間 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1時限 | 2時限 | 3時限 | 4時限 | 5時限 | 6時限 | |
| 授業時間 | 9:00~10:40 | 10:50~12:30 | 13:00~14:40 | 14:50~16:30 | 16:40~18:20 | 18:30~20:10 |
主として中小企業経営者に講義をしていただくカリキュラムです。企業の創業、発展経緯、現下の課題、今後の経営戦略、企業家の楽しみと苦労などについてスピーチしていただくことにより、経営現場の生の状況に触れることができます。（隔週土曜日に開講）
国税庁からの出向教員らによる税理士試験科目免除（税法科目・会計科目）に対応した丁寧な論文指導で、高度な専門知識が修得できます。
政策・税務・会計領域の研究指導教授のもと、税法または会計学に係わる研究の修士論文を作成し、国税審議会の承認を得れば、税理士試験科目の一部免除（税法科目であれば2科目、会計学科目であれば1科目）が受けられます。なお、その際には、税法科目・会計学科目のうち、いずれか１科目に合格していることが必要です。
マーケティングとは経営そのもの。
研究対象は広く深い。
一緒に有意義な研究を進めよう
上原 聡教授
商学、マーケティング戦略論
私は日本交通公社での勤務経験も活かして、マーケティングの中でも心理学を中心に研究をしております。その関係でマーケティングサイコロジーという分野で研究をする学生が多いのですが、一方で流通小売業のマーケティング、あるいは中小企業のマーケティングといった形で多岐に渡る研究をされているということが大きな特徴となっています。マーケティングの定義はよく議論になりますが、一言で言えばマーケティングとは実は経営そのもの。従って研究の対象内容は非常に大きな広い分野で行うことができます。
フルサポートで論文完成の
お手伝いをさせていただく
國田 圭作教授
商学、消費者行動、マーケティング
長年、大手広告会社でマーケティングの実務を経験してきましたので、マネジメント領域全般、特に経営とマーケティングの関わりにおいて、効率のよいアドバイスができると思っています。中でもB2C企業については多様な業種・市場を広く見てきましたので、どんな領域であっても多分皆さんの問題意識に合わせた形で適切なアドバイスをさせていただけると思います。せっかくのMBAの学びを、ぜひ論文にまとめあげてキャリアの節目を飾ってください。
好奇心旺盛な探究心溢れる
アンビシャスな学生さんが
志望してくれることを期待！
宇佐美 宗勝教授
経営戦略論、マーケティング、航空経営論、経営管理論
航空会社や国際機関での勤務経験を活かして、国内外のホスピタリティー産業のオペレーションマネジメントや顧客ロイヤリティの向上、企業戦略を中心に研究をしています。学生には、国内外の幅広い情報に接し、理論やフレームワークをベースに多面的に考察できるような姿勢を身につけてもらいたいと思います。また、事例に基づく定性的分析に加えて、データを用いた定量的分析にも積極的にトライをしてもらいたいと思います。
自主的に取り組む
意欲ある学生を
心待ちしています
遠藤 ひとみ教授
経営学
ビジネス創造研究科博士前期課程において、マネジメント領域の経営管理論と研究指導を担当しています。研究指導は、経営学の基礎知識や代表的理論が、複雑化する現代社会の様々な経営的事象にどのように応用されているかを学び、またそれらの限界や新たな可能性の考察を目的とします。また、修士論文のテーマ設定や構成、考察のための理論構築などを行っています。
研究活動を通じて
キャリアデザインを描こう
劉 暢教授
比較経済論、産業政策論
専攻分野は、比較経営論、比較経済論、産業政策論です。研究指導では、産業政策と企業活動との関係が持続的な産業発展にどのように寄与するかを検証し、産業政策および企業経営の研究分析に必要とされる総合能力を引き上げます。その上、学生も教員も客観的考察力を一層高め、激変する時代と共にさらに成長していくことを目指したいと思います。
国税庁から出向している
現職の国税職員です
岩佐 由加里教授
租税法
専門は租税法で、国税庁での実務経験を活かしながら指導を行います。博士前期課程では、所得税法・法人税法・国際課税の授業を担当しています。修士論文については、税理士試験の税法に属する科目２科目免除のための指導を行いますが、法人税法や所得税法だけでなく、消費税法や相続税法、国税徴収法の指導にも対応いたします。修士論文の作成は、関係法令や裁判例、学説などに粘り強く向き合い続ける必要があり大変ですが、税理士になるための重要なステップです。一緒に議論しながら学んでいきましょう。
興味・関心を大切に
酒井 翔子教授
法学、租税法
これまで、英国税制を中心に比較研究を行ってきました。最近は格差是正や環境問題など、SDGsに関連したグローバルな社会問題に対して、税がどの様な役割・機能を発揮できるのか、また、多国籍企業の租税回避問題を研究しています。論文指導は、２年間で着実に税理士免除論文の質を備えた論文が書き上げられるようにサポートします。税理士は法律を扱う職業です。論文作成を通じて培った論理的思考能力と税法の理解（趣旨・目的知識）を実務にも活かせるように、興味のある税法論点を独自の視点で追究していきましょう。
徹底した少人数教育
井上 行忠教授
財務会計
主に財務会計における修士論文の指導を行います。修士論文のテーマ設定や論文の構成方法、参考文献の表記などの形式面の諸規則、論文の作成に必要な基本的知識について指導を行います。入学の対象者は、一般の方には希望者を対象に、税理士試験一部科目免除（会計学科目）のための論文指導を行います。財務会計の授業におきましては、主に簿記論および財務諸表論を指導しております。
問題意識があれば受け入れます
が大前提です
真鍋 雅史教授
経済統計学、政策研究
経済統計学的な方法論を使った政策研究をテーマにしています。私自身の最近の研究は、金融市場の非対称情報の問題、看護ケアの質の経済評価、航空サービスの消費者選択といったテーマで進めています。院生の研究テーマでは、一つは高齢者が労働した時の社会の変化を世代重複モデルで分析、従業員満足度と顧客満足度の関係性について評価、設備投資の決定要因など多岐に渡ったテーマで研究しています。
国際会議での講演など
学生の研究実績を活かす指導
滑川 光裕教授
情報システム学、システムシミュレーション工学
専門は、最新の情報技術を用いて社会現象自然現象のデーターを分析し、その数値的特徴や論理性に基づき、将来予測を行うシステムシミュレーションです。指導内容も、最新の情報技術センサー技術などにより得られた数値的なデータを解析し、社会に役立つ新システム開発を行うことができるよう、基礎レベルからの指導を行っております。海外で活躍したい所属企業において、そのI T活用技術を会社運営に役立てている修了生など習得したICT技術と論理性を社会へ貢献してきています。
キャンパス内は、緑豊かで静かに学べる環境です。
学内全体には無線LANを完備し、すべての教室でインターネットや学内データべースを利用できるなどICT環境が充実しており、多様な講義スタイルに対応できるようになっています。
さらに情報メディアセンター（図書館）では、膨大な研究・教育資料から瞬時に求める蔵書やデジタル情報を入手できる情報検索システムを有しており、効率よく学修できる環境となっています。
また、C棟2Fのオープンスペース（通称：ラウンジ）は、PC設備も整備され、自由に研究活動が行える環境を整備しています。
C棟3Fは、大学院専用の教室と研究室を備えています。
パソコン設備も完備された、落ち着いた雰囲気のラウンジ。
共用学習スペース＆個人ロッカーとミーティングコーナー、書架等を備えた大学院専用の研究室。
授業日・試験日は休日を除き午前8時50分から午後7時30分（土曜日は午前10時30分から午後6時）まで開館しています。
企業家活動の源泉といえるアントレプレナーシップの本質を講義する。 各回、名経営者や現在活躍している経営者をケースとし、各々の経営哲学や経営理念の形成、戦略との関連性、イノベーションや重要な経営判断の是非を議論する。また現代組織の運営に求められる種々のアントレプレナーシップの意義やあり方を解説する。
松下 幸之助
パナソニック（旧松下電器産業）
グループ創業者、PHP研究所創設者
明治27（1894）年和歌山県に生まれる。大正7（1918）年松下電気器具製作所創業。昭和21（1946）年PHP研究所創設。昭和54（1979）年松下政経塾設立。平成元（1989）年に94歳で没。生前は「経営の神様」と慕われパナソニックを世界的企業に育て上げた。同時に思想家・社会活動家として戦後日本の発展に尽した。著書『道をひらく』は566万部を超える大ベストセラー。
隔月にて花小金井の嘉悦大学構内カエツホールで開催いたします。毎回著名経営者をお招きして、地域で活躍するリーダーたちとが直接接し、議論する場を嘉悦大学大学院が提供します。地方創生・地域活性化に生かせる施策・経営手法を学べます。開催内容決定次第順次嘉悦大HPで公開してまいります。
嘉悦大学の経営経済学部の教授陣が専門領域をわかりやすくお教えする市民教養講座を開校いたします。授業カリキュラムが確定次第順次嘉悦大HPで公開してまいります。
カエツホール
※2024年12月11日更新版
